そもそも、公的医療保険だけでは足りないの?

まず、私たちには「公的医療保険」という心強いセーフティネットがあります。会社員であれば健康保険、自営業の方であれば国民健康保険がこれにあたり、医療費の自己負担は原則3割(年齢や所得による)に抑えられます。
さらに、「高額療養費制度」があるため、1ヶ月の医療費の自己負担額には上限が設けられています。たとえば、年収約370~約770万円の方の場合、自己負担上限額は「80,100円+(医療費-267,000円)×1%」となります。
これだけ見ると、「民間の保険は必要ないのでは?」と感じるかもしれません。しかし、公的保険でカバーしきれない費用も存在します。
差額ベッド代:** 希望して個室や少人数の病室に入院した場合の費用。全額自己負担となります。
先進医療にかかる技術料:** 公的医療保険の対象外となる特定の高度な医療技術で、数百万円以上になることもあります。
入院中の食事代の一部や、日用品・交通費など:** 入院生活には、治療以外にも様々な雑費がかかります。
治療中の収入の減少:** 病気で働けなくなると、収入が途絶えてしまうリスクもあります。
民間の医療保険やがん保険は、こうした公的保険の「すき間」を埋め、経済的な心配をせずに治療に専念するためのお守りのような役割を担っているのです。
医療保険を選ぶときの3つのチェックポイント
医療保険は、病気やケガによる入院・手術に備えるための保険です。たくさんの商品がありますが、主に以下の3つのポイントに注目して比較検討すると分かりやすいでしょう。
1. 入院給付金の日額はいくらにする?**
入院1日あたりに受け取れるお金です。「日額5,000円」や「日額10,000円」が一般的ですが、いくらに設定すれば良いのでしょうか。
生命保険文化センターの「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」によると、入院時の自己負担費用の平均は20.7万円、1日あたりの自己負担費用の平均は20,700円というデータがあります。
もちろん、これはあくまで平均値です。差額ベッド代がかからない大部屋で、短期の入院であれば負担は少なくなります。一方で、個室を希望したり、入院が長引いたりすれば、負担はさらに増える可能性があります。
考え方のヒント:**
貯蓄でどれくらいカバーできるか?** を考えてみましょう。もしものときに使える貯蓄が十分にあれば、保険で備える金額は少なくて済みます。
ご自身の職業**も判断材料になります。入院中に収入が減ってしまう自営業の方などは、少し手厚く設定しておくと安心かもしれません。
まずは日額5,000円を基本に、ご自身の状況に合わせて増減を検討するのがおすすめです。
2. 一入院の支払限度日数はどうする?**
一度の入院で何日まで保障されるか、という日数です。「60日型」「120日型」などが主流です。
厚生労働省の「令和2年(2020)患者調査」によると、入院日数の平均は32.3日となっており、年々短期化する傾向にあります。特に、一般的な病気やケガであれば60日を超える入院は稀になっているため、まずは「60日型」を基本に考えて良いでしょう。
ただし、精神疾患など、病気の種類によっては入院が長期化するケースもあります。また、三大疾病(がん・心疾患・脳血管疾患)の場合には、支払限度日数が無制限になるタイプの保険も増えています。
3. どんな「特約(オプション)」を付ける?**
医療保険は、主契約である入院・手術保障に、様々な「特約(とくやく)」というオプションを追加して、保障をカスタマイズできます。代表的な特約をいくつかご紹介します。
先進医療特約:** 公的保険の対象外である先進医療の技術料を保障します。数百円程度の保険料で数千万円の保障が持てるため、付けておくと安心感が高い特約の代表格です。
三大疾病(特定疾病)保障特約:** がん・心疾患・脳血管疾患と診断されたり、所定の状態で入院・手術をしたりした場合に、まとまった一時金が受け取れます。
女性疾病特約:** 乳がんや子宮筋腫など、女性特有の病気で入院した場合に、入院給付金が上乗せされます。
特約を付ければ付けるほど保険料は上がります。本当に自分に必要か、貯蓄では対応できないリスクかを考えて、取捨選択することが大切です。
がん保険を選ぶときの3つのチェックポイント
がんは、他の病気と異なり、治療が長期にわたったり、再発・転移のリスクがあったりと、特有の経済的負担が発生しやすい病気です。そのため、医療保険とは別に、がんに特化した「がん保険」があります。
1. 最も重要なのは「診断給付金(一時金)」**
がんと診断が確定したときに、まとまって受け取れるお金です。100万円、200万円など、まとまった金額が一度に支払われるのが特徴で、がん保険の柱となる保障と言えます。
使い道が自由なため、治療費はもちろん、当面の生活費や、治療に専念するための休職期間の収入補填など、様々な用途に充てることができます。治療方針が決まるまでの情報収集や、セカンドオピニオンにかかる費用に使うことも可能です。
近年は、複数回診断給付金が受け取れるタイプ(再発・転移に備える)も主流になっています。
2. 「免責期間」と「上皮内新生物」の扱いに注意**
がん保険には、注意すべき点が2つあります。
保障が開始されるまでの待機期間(免責期間)がある:** 一般的に、契約してから90日間は保障の対象外となります。この期間中にがんと診断されても、給付金は受け取れません。がんかもしれない、と心配になってから慌てて加入してもすぐには使えないため、元気なうちの検討が大切です。
「上皮内新生物」の保障内容:** がん細胞が臓器の表面にとどまっている、ごく初期のがんを「上皮内新生物(じょうひないしんせいぶつ)」と言います。この場合、通常の悪性新生物(がん)とは異なり、診断給付金が削減されたり(例: 10%)、支払われなかったりする商品もあります。保障内容がどうなっているか、必ず確認しましょう。
3. 入院・通院・手術の保障もチェック**
診断給付金に加えて、がん治療のための入院・通院・手術に対する給付金も大切な保障です。特に近年は、入院せずに外来で抗がん剤治療や放射線治療を行うケースが増えているため、「通院保障」が手厚いかどうかは重要なチェックポイントになります。

まとめ
医療保険とがん保険の選び方について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。
たくさんの情報があり、難しく感じられたかもしれません。しかし、大切なのは「誰かにとって一番の保険」ではなく、「あなた自身にとって最適な備え」を見つけることです。
「もし、病気やがんで入院したら、経済的に何が一番困るだろうか?」**
この問いが、あなたの保険選びの出発点になります。
日々の生活費の補填が最優先ですか?
最先端の治療を受ける可能性に備えたいですか?
当面の治療費よりも、長期的な収入減少が心配ですか?
今回ご紹介したチェックポイントを参考に、ご自身の価値観やライフプラン、そして現在の貯蓄状況と照らし合わせながら、必要な保障の形をじっくりと考えてみてください。
この記事が、あなたの保険に対する不安を少しでも和らげ、納得のいく一歩を踏み出すきっかけとなれば幸いです。